石油資源開発が統合報告書で開示する理念・パーパス・ミッション・ビジョン・バリューを、逐語＋出典ページ付きで掲載。
私たちは、エネルギーの安定供給を通じた社会貢献を使命とするとともに、持続可能な開発目標の実現に向けた社会的課題の解決に取り組みます。・国内外において、石油・天然ガスの探鉱・開発・生産・販売に取り組みます。・当社国内インフラ基盤を活用したガスサプライチェーンを、電力供給を加えてさらに強化します。・当社の技術と知見を活かした新技術開発と事業化を通じて、エネルギーや気候変動に係る持続可能な社会への課題解決に貢献します。・すべてのステークホルダーとの信頼を最優先とし、企業としての持続的な発展と企業価値の最大化を図ります。
エネルギーの安定供給と社会課題解決を通じた社会貢献を掲げる。
役員・従業員が遵守すべき、法令遵守や人権尊重など9つの規範。
石油資源開発を含むエネルギーの主要28社のMVV（ミッション・ビジョン・バリュー・パーパス）を、逐語・出典PDF（ページ直リンク）付きで並べて見られます。収録例: 石油資源開発・関西電力・中部電力・九州電力 ほか24社
石油資源開発が統合報告書で「自社の強み」として掲げる要素を、まず全体像をマインドマップで、続けて報告書の逐語記述・根拠づける数字・具体の事業や製品で示します。数字も具体も、一つひとつ「ソースを表示」から出典ページへ辿れます。
強みを裏づける数字
この強みが表れている具体
貯留層シミュレーション技術 地質モデルをもとに、地下での石油・天然ガスの挙動をシミュレーションによって可視化し、将来予測を行います。
坑井生産技術 石油・天然ガスの効率的な回収のために坑井ごとの生産能力向上を目指す「Production Engineering (PE)」の分野で、坑井から生産フェーズにまたがる技術です。
片貝ガス田では、最新の評価技術を駆使し、地下5,000mを超える深層をターゲットにした掘削作業を行っています。
強みを裏づける数字
この強みが表れている具体
太平洋側に位置する当社相馬LNG基地を含む複数のソースからパイプライン網を通じてガスを送出しています。
当社紫雲寺ガス田（新潟県新発田市）では、別の油ガス田で産出された天然ガスをパイプライン網を通じて受け入れ、あらかじめ地下に圧入・貯蔵しています。
当社が運用するパイプラインネットワーク、供給関連設備およびLNG基地等は、遠隔監視制御システムにより、24時間365日正常かつ安全な状態を維持しており、
主要バルブステーションやお客様への受け渡し設備には異常時に監視センターから遠隔操作でガスを遮断するための緊急遮断弁を設置しているほか、
当社はパトロール要員による日々のパイプライン沿線パトロールや付帯施設の保守点検、ガス漏洩検査、保安標識や路線標柱の設置など、常に安全を確保するために細心の注意を払っています。
また、福島天然ガス発電所の安定操業に加え、再生可能エネルギー事業の拡大により市況に左右されない事業利益の積み上げを図ります。
強みを裏づける数字
この強みが表れている具体
加えて、当社事業への理解促進を目的に、現場見学会およびESG説明会も実施しました。
国内外の操業地域における文化や慣習を尊重したさまざまな貢献活動と、建設的な対話や情報提供を通じて、ステークホルダーの皆さまとの良好な関係構築に取り組んでいます。
当社の事業活動への理解と協力を得るため、ステークホルダーとの対話を継続的に実施しています。
強みを裏づける数字
強みを裏づける数字
石油資源開発が統合報告書で開示する人材育成・後継者育成・エンゲージメント等の打ち手。全カードに出典ページ付き。
DX推進や新規事業分野への対応に向けたスキル習得を体系的に支援。
DX推進や新規事業分野への対応に向けたリスキリングプログラムとして、会計・法務などM&Aに必要な専門スキルを体系的に習得できるプログラムを提供し、事業領域の拡大を担う人材育成に注力しています。
デジタルを活用した事業・組織戦略を立案する部長級研修等を実施。
「DX」については、2025年度末までに「デジタルによって自らのビジネスを変革する準備ができている状態（DX Ready）」となることが当面の目標です。そのため、高度デジタル人材の教育プログラムを開始し、2024年度までに約180名がプログラムの受講を終えたほか、デジタルを活用した事業・組織戦略を立案する部長級の研修も実施しています。
デジタルを活用した事業・組織戦略を立案する部長級の研修を実施
デジタルを活用した事業・組織戦略を立案する部長級の研修も実施しています。
従業員のスキルや職務経験を可視化し効率的な配置・育成を行う
従業員のスキルや職務経験にかかる情報の可視化・一元化をさらに進め、情報基盤（タレントマネジメントシステム）を活用しながら効率的な人材確保・配置に取り組んでいます。
2024年度より自律的なキャリア形成を目的に社内兼業制度を導入。
2024年度は社内兼業制度を試験的に導入するなど、自律的にキャリアの幅を広げる機会の拡充を図っています。
動画コンテンツを中心とした社内大学を拡充し、自律的な学びを支援。
あわせて、従業員が自ら学び成長する環境を支援するための動画コンテンツを中心とした社内大学「JAPEX UNIVERSITY」の拡充に加え、e-ラーニングシステムの刷新、社外の人材と交流しながら効果的にビジネススキルを向上させるビジネススクールへの派遣など、教育制度の拡充にも力を入れています。
国内・海外の大学院への修学・留学を支援し高度な人材を育成する
・国内大学院修学支援の実施 ・海外大学院留学公募の実施
社外人材との交流を通じ効果的にビジネススキルを向上させる
社外の人材と交流しながら効果的にビジネススキルを向上させるビジネススクールへの派遣など、教育制度の拡充にも力を入れています。
経営層と従業員の目線合わせや対話の場を設け、信頼関係を構築。
2024年度は、課題への対策として、事業上の重要案件について担当役員による従業員説明会を適宜開催し、経営層と従業員との目線合わせを行うほか、重要な成長ドライバーである海外事業部門と経営層との対話の場を設け、ビジョンや戦略について、階層・組織を越えた意見交換等を行いました。
年功序列を廃し役割の大きさをベースとする新人事制度を導入
給与体系における年功序列的な要素を全廃し、一人ひとりに求められる役割の大きさをベースとする新しい人事制度を導入しました。
各テーマで「理念として掲げる（言）」と「施策で実践する（行）」の位置を1枚に。右上ほど言行が一致（徹底）、右下は掲げが先行（実践はこれから）を表します。
横軸＝理念で掲げる強さ（右ほど強い）／縦軸＝打ち手で体現する強さ（上ほど強い）。右上＝徹底、右下＝掲げ先行、左下＝余白。
徹底（言行一致）: 成長戦略・人材育成・健康・安全
掲げ先行（掲げるが実践はこれから）: 地域・社会
何の地図か：人的資本・E/S/Gの14マテリアリティ課題ごとに、その企業が理念・戦略で掲げているか（言）と施策・アクションで実践しているか（行）を1枚に置いたもの。
見方：横軸が「掲げる（言）」、縦軸が「実践（行）」。右上＝徹底（言行一致）、右下＝掲げ先行（掲げていて実践がこれから）、左上＝実践先行（掲げる前に動いている）、左下＝余白（着手前＝伸びしろの領域）。原点はその企業の平均（企業内の相対配置）。
仕組み：理念・戦略の文（言）と施策・アクションの文（行）を Gemini embedding でベクトル化し、14課題それぞれのアンカーへの cosine 類似を算出。課題ごとに言・行の強さを座標にしています。下の「使われたファクト」で、各ファクトがどの課題にどれだけ近いか（cosine%）と原文の引用を確認できます。
# 1. 各ファクトを Gemini で768次元ベクトル化（保存済み context_embedding）
Vs = normalize(embed[ mvv + strategy ]) # 言（理念+戦略）
Vd = normalize(embed[ measure + action ]) # 行（施策+アクション）
# 2. 14マテリアリティ課題のアンカーもベクトル化
M = materiality_axes() # (14テーマ, 768次元)
# 3. 各群の平均ベクトルを課題軸へ投影（= cosine類似）
say = rowcenter( mean(Vs) @ M.T ) # (14,) 言のテーマ傾き
do = rowcenter( mean(Vd) @ M.T ) # (14,) 行のテーマ傾き
# rowcenter(v) = v - v.mean() ← 企業内で中心化（原点＝自社平均）
# 4. 各課題 t を (say[t], do[t]) に配置
# 右上=徹底 / 右下=掲げ先行 / 左上=実践先行 / 左下=余白
# 表の「近いマテリアリティ」＝ 各ファクトの cosine 上位3課題
sim(fact, theme) = cos( embed(fact), M[theme] )| ファクト・引用（原文） | 種別 | 近いマテリアリティ（cosine類似） |
|---|---|---|
私たちは、エネルギーの安定供給を通じた社会貢献を使命とするとともに、持続可能な開発目標の実現に向けた社会的課題の解決に取り組みます。・国内外において、石油・天然ガスの探鉱・開発・生産・販売に取り組みます。・当社国内インフラ基盤を活用したガスサプライチェーンを、電力供給を加えてさらに強化します。・当社の技術と知見を活かした新技術開発と事業化を通じて、エネルギー | 理念 | 地域・社会 85% ／ 脱炭素・気候 84% ／ 成長戦略 83% |
必要なエネルギーを必要な人へ。 | 理念 | 地域・社会 84% ／ 健康・安全 83% ／ 脱炭素・気候 82% |
1. 国内外の法令を遵守し、国際規範を尊重する。・2. HSE（労働安全衛生・環境）への配慮を最優先に行動する。・3. ステークホルダーとの信頼関係の構築に努め、社会に貢献する。・4. すべての人々の人権を尊重する。・5. 働きやすい職場環境づくりに努める。・6. 公正かつ自由な競争ならびに適正な取引を行う。・7. 政治、行政と健全かつ正常な関係を保つ。・8 | 理念 | 人権 89% ／ コンプラ・倫理 89% ／ 健康・安全 85% |
国内外大学院留学支援 | 施策 | 人材育成 87% ／ 地域・社会 82% ／ 健康・安全 81% |
事業戦略の実現に必要な人材の量と質を特定した人員計画への対応 | 施策 | 人材育成 88% ／ エンゲージメント 85% ／ 成長戦略 84% |
事業変革や新たな役割発揮を促すマインド・スキル強化のため。 | 施策 | 人材育成 90% ／ 成長戦略 88% ／ DX 85% |
ビジネススクールへの派遣 | 施策 | 人材育成 88% ／ 成長戦略 84% ／ エンゲージメント 83% |
DXを経営基盤強化のマテリアリティとして設定した背景 | 施策 | DX 86% ／ 人材育成 86% ／ 成長戦略 85% |
従業員の意識変革を促し、当社の成長を加速させるため | 施策 | 成長戦略 86% ／ エンゲージメント 85% ／ 人材育成 84% |
従業員エンゲージメントの向上、組織文化改革の推進。 | 施策 | エンゲージメント 89% ／ 健康・安全 86% ／ ガバナンス 85% |
「DX Ready」となることが当面の目標であるため。 | 施策 | DX 86% ／ 人材育成 86% ／ 成長戦略 83% |
従業員が自ら学び成長する環境を支援するため。 | 施策 | 人材育成 88% ／ エンゲージメント 84% ／ 健康・安全 82% |
従業員が自律的にキャリアを描き、自己成長を遂げる機会を提供するため。 | 施策 | 人材育成 85% ／ エンゲージメント 85% ／ 成長戦略 83% |
各部門に散逸しているデータを「セントラルキッチン」と呼ぶ統合データベースへ集約する仕組みを構築。 | アクション | 成長戦略 83% ／ DX 83% ／ 人材育成 81% |
愛媛や山口等でバイオマス発電所を順次運転開始し、東南アジアから燃料を長期契約等で安定調達する。 | アクション | 成長戦略 84% ／ 脱炭素・気候 83% ／ 循環経済 83% |
バランスシート効率化と成長投資の原資確保を目的に、政策保有株式の売却と大幅な圧縮を実行。 | アクション | 成長戦略 88% ／ 脱炭素・気候 81% ／ 循環経済 80% |
カーボンニュートラル領域に特化したベンチャーキャピタルファンドへ出資を実行。 | アクション | 脱炭素・気候 85% ／ 成長戦略 84% ／ イノベ・R&D 84% |
2023年に資本参加したノルウェーの現地法人を完全子会社化し、体制とネットワークの強化を図る。 | アクション | 成長戦略 84% ／ 人材育成 80% ／ エンゲージメント 79% |
2024年度に系統用蓄電池事業へ参入し、小規模蓄電所の運営を通じて事業ノウハウの蓄積を開始。 | アクション | 成長戦略 86% ／ イノベ・R&D 82% ／ 脱炭素・気候 82% |
米国ワイオミング州で、天然ガスやヘリウム生産とCCSを組み合わせたプロジェクトに参画。 | アクション | 脱炭素・気候 83% ／ 成長戦略 80% ／ 循環経済 79% |
英領北海事業の終結と子会社売却、および国内の石油製品販売子会社の全株式譲渡を実行した。 | アクション | 成長戦略 84% ／ 循環経済 80% ／ 脱炭素・気候 79% |
米国パートナーと共同で新会社を立ち上げ、タイトオイル分野のオペレーター資産を取得して開発を推進。 | アクション | イノベ・R&D 84% ／ 成長戦略 83% ／ 人材育成 81% |
米国テキサス州で天然ガスの液化と輸出を行うフリーポートLNGプロジェクトに新規参画。 | アクション | 成長戦略 82% ／ 脱炭素・気候 78% ／ 健康・安全 78% |
苫小牧および東新潟地域で、国内初の「特定区域」指定等に向けた先進的CCS事業の試掘準備等を進める。 | アクション | 脱炭素・気候 85% ／ イノベ・R&D 84% ／ 成長戦略 83% |
マレーシアやインドネシアでCCS/CCUSやBECCSなどの多様なプロジェクトの共同スタディを実施。 | アクション | 脱炭素・気候 84% ／ 成長戦略 83% ／ イノベ・R&D 82% |
エネルギーの他社の理念・施策・データを見る。
使命
地球の力を、社会の力に、そして人々の暮らしの力に。エネルギー・資源・素材における創造と革新を通じて、社会の発展と活力ある未来づくりに貢献します。
サステナビリティ憲章
当社グループは、事業活動を通じて社会的責任を果たす信頼される企業であり続けるとともに、中長期的かつ持続的な企業価値の向上を図ります。経営トップの率先垂範の下、実効あるガバナンス体制を構築して社内・グループ企業に周知徹底を図り、ステークホルダーの関心に配慮しつつ、7つの原則に基づき、事業やバリューチェーンを通じてサステナビリティの課題に積極的に取り組んでいきます。
2030年に向けた経営方針
社会課題の解決に積極的に取り組むことにより、企業グループとして成長を遂げるとともに、地域社会の発展に貢献します。
イーレックスの使命
グローバルでの脱炭素社会の実現
コスモエネルギーグループ理念
私たちは、地球と人間と社会の調和と共生を図り、無限に広がる未来に向けての持続的発展をめざします。
基本理念
『種を播き、水をやり、花を咲かせて実らせる』(種播き精神)
企業理念（MVV）の内容ベクトルが近い企業。業界をまたいで価値観の隣人が見つかります。
環境基本理念
製品と生産で、社会と環境に貢献
経営理念
品質至上を核に社会の信頼に応える
経営理念
先端の創薬を通じて 人々の健康と明日の社会に貢献する
企業理念
誠実かつ公正な企業活動を通じ、適正な利潤の確保と会社の安定した成長を図り、ステークホルダーの皆さまに報いるとともに豊かで持続可能な社会の実現に貢献する
企業グループビジョン
a corporate group that supports a resilient and sustainable society
石油資源開発を含むエネルギーの主要28社のMVV（ミッション・ビジョン・バリュー・パーパス）を、逐語・出典PDF（ページ直リンク）付きで並べて見られます。収録例: 石油資源開発・関西電力・中部電力・九州電力 ほか24社