「電気物性評価技術」と「抄紙、塗工、粘着・接着、粉体」の生産技術の組合せ
- 創業 111 周年を経た現在ではトナー事業や半導体関連事業を主力事業とする「高機能性材料メーカー」に脱皮しています。
強みを裏づける数字
111周年
創業
実績
実績
株式会社巴川コーポレーション
- 業界
- 製造業
企業理念（ミッション・ビジョン・バリュー）
株式会社巴川コーポレーションが統合報告書で開示する理念・パーパス・ミッション・ビジョン・バリューを、逐語＋出典ページ付きで掲載。
ミッション（存在意義）
感動こそが、持続可能な価値と考える。これまでも、これからも新製品・新技術開発に挑戦し、人や社会に新しい喜びを提案しつづける。
新技術への挑戦を通じて、人や社会に新たな喜びを提案する。
ビジョン（ありたい姿）
グローバル視点の提案型ソリューションパートナーへ。前例にとらわれず、組織の壁を超え、チームと個の力を掛け合わせ、新たな感動を創造する。
組織の枠を超えた連携により、新たな感動を創造する姿。
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製造業543社（全1184社収録）は、理念で“何を約束”しているか
株式会社巴川コーポレーションを含む製造業の主要543社のMVV（ミッション・ビジョン・バリュー・パーパス）を、逐語・出典PDF（ページ直リンク）付きで1ファイルに。理念の策定・改定で“横並びの根拠”がそのまま使える Excel（CSV）を無料お届け。収録例: 巴川コーポレーション・アイリスオーヤマ・ダイフク・TAKARA & COMPANY ほか539社
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製造業543社のMVVを比較（1960件・出典付き）
株式会社巴川コーポレーションを含む製造業の主要543社（全1184社収録）のミッション・ビジョン・バリュー・パーパスを逐語＋出典ページ付きで横断したCSV（Excel対応）を、勤務先メール宛にお送りします。理念の策定・改定で“横並びの根拠”にそのまま使えます。
この会社の強み（競争優位性）
株式会社巴川コーポレーションが統合報告書で「自社の強み」として掲げる要素を、まず全体像をマインドマップで、続けて報告書の逐語記述・根拠づける数字・具体の事業や製品で示します。数字も具体も、一つひとつ「ソースを表示」から出典ページへ辿れます。
トナー専業メーカーとして世界No.1の地位に至るグローバルな供給体制
- 1965年、最初の製品となる製版用トナーを市場に投入、その後複写機用トナーの開発に注力。
世界の IC メーカーから指定商品として位置付けられ、国際規格のベースになっています
- 電気絶縁材料技術を活かし、ICチップ内部で使用される電子部材「リードフレーム固定用テープ」を1984 年、独自に開発。
人的資本・組織づくりの施策
株式会社巴川コーポレーションが統合報告書で開示する人材育成・後継者育成・エンゲージメント等の打ち手。全カードに出典ページ付き。
選抜・次世代リーダー育成
管理職評価者研修
管理職の必須能力である「評価力向上」を目的に、全管理職を対象に実施。
当社では、マネジメント層の必須能力である「評価力向上」を目的として、全管理職を対象に評価者研修を行っています。
99%
今回の研修の満足度は？（大変満足＋満足）
実績 2024年
実績 2024年
自律的キャリア支援 training_investment
自己啓発・キャリア開発の支援
通信教育講座の開講や選択型公開セミナーの受講支援を行い、補助金を支給する。
社員の自己学習への支援の一環として、通信教育講座を開講しています。語学、ビジネス、資格取得など幅広い分野の講座を開講しており、講座の修了者には補助金を支給しています。また、2023年度からは、各社員がタイムリーかつ自発的にスキル・知識を学習できる選択型公開セミナー受講制度も新設しました。
80名
自己啓発教育制度 受講者数（延べ人数）
実績 2022年
実績 2022年
122名
自己啓発教育制度 受講者数（延べ人数）
実績 2023年
実績 2023年
154名
自己啓発教育制度 受講者数（延べ人数）
実績 2024年
実績 2024年
- 戦略
- 「人財」への投資により「人財の価値を最大限に引き出す」
資格取得・専門性支援
技能伝承・技術継承
熟練した分析技術者が持つ卓越した技能・知識を若手へ伝承する取り組み。
折角蓄積した技能が途絶えてしまっては意味がありません。熟練した分析技術者から若手への技能伝承・技術継承にも力を入れています。
- 課題
- 蓄積した技能の途絶防止
越境学習・留学・出向
グローバル人財の育成
海外要員制度を通じ、駐在員やマーケティング要員への語学教育等を実施。
当社では、海外要員制度と称して、海外駐在員、または海外マーケティング要員として従事可能な人財の育成に力を入れ、英語や中国語をはじめとする語学教育およびグローバル人財教育に取り組んでいます。
- 課題
- 海外でも活躍できる人財の育成
その他
KYT（危険予知訓練）
全従業員が危険を予測・回避する力を身につけるための安全教育。
そこで2024年度末から2025年にかけて、外部機関によるKYT（危険予知訓練）講習を開催し、100名以上に受講してもらう予定です。この講習を通じて、各職場でKYT活動を再構築し、「危険を予測し、回避する力」を全従業員が身につけることを目指します。
100名以上
KYT講習 受講予定者数
計画 2024年
計画 2024年
- 課題
- 労働災害の再発防止と安全意識の再構築
その他
AED訓練
緊急事態に備え、AEDの使用方法等の救命スキルを習得する実技指導。
2023年度および2024年度の2年間で、延べ約100名の従業員がこの訓練を受講しました。
100名
2年間の延べ受講者数
実績 2024年
実績 2024年
- 課題
- 緊急時の迅速かつ的確な初期対応ができる人財の育成
その他
コンプライアンス研修
新入社員、中途採用者、新任管理職を対象とした定期的な教育の実施。
当社は、グループ会社を含めた従業員に対して、コンプライアンス意識の醸成のため、新入社員・中途採用者等や新任管理職への定期的な研修を実施しています。
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