長年にわたる開発技術・製造ノウハウの蓄積
- 最新鋭の分析機器や試験装置も活用したデータの蓄積により、信頼性の高い技術基盤構築に努めています。
- 2002年にジョン・チップマン賞を米国鉄鋼協会より受賞しました。
- 当社の高機能材開発は1970年代に始まり、熱膨張制御材の「NAS36」がその先駆けとなりました。
日本冶金工業株式会社
- 業界
- 製造業
企業理念（ミッション・ビジョン・バリュー）
日本冶金工業株式会社が統合報告書で開示する理念・パーパス・ミッション・ビジョン・バリューを、逐語＋出典ページ付きで掲載。
経営理念――会社の基本理念、存在意義
- 1. 社会に進歩と充実をもたらす すぐれた商品を提供する。
- 1. 自主独立を基本に創造と効率を両輪としてあくなき発展向上を追求する。
- 1. 当社と共に歩むものの幸福を増進し、より大きな働き甲斐のある場を社会に提供する。
社会貢献、自己研鑽、ステークホルダーの幸福を掲げる経営理念。
スローガン
素材で未来をこえていく Our materials, your future
優れた素材を通じてより良い未来を創造するスローガン。
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製造業543社（全1184社収録）は、理念で“何を約束”しているか
日本冶金工業株式会社を含む製造業の主要543社のMVV（ミッション・ビジョン・バリュー・パーパス）を、逐語・出典PDF（ページ直リンク）付きで1ファイルに。理念の策定・改定で“横並びの根拠”がそのまま使える Excel（CSV）を無料お届け。収録例: 日本冶金工業・アイリスオーヤマ・ダイフク・TAKARA & COMPANY ほか539社
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製造業543社のMVVを比較（1960件・出典付き）
日本冶金工業株式会社を含む製造業の主要543社（全1184社収録）のミッション・ビジョン・バリュー・パーパスを逐語＋出典ページ付きで横断したCSV（Excel対応）を、勤務先メール宛にお送りします。理念の策定・改定で“横並びの根拠”にそのまま使えます。
この会社の強み（競争優位性）
日本冶金工業株式会社が統合報告書で「自社の強み」として掲げる要素を、まず全体像をマインドマップで、続けて報告書の逐語記述・根拠づける数字・具体の事業や製品で示します。数字も具体も、一つひとつ「ソースを表示」から出典ページへ辿れます。
溶解から製品の完成まで、ステンレス鋼の生産に必要なすべての工程が製造所内に集約されており、効率面でも強みを発揮しています
- 川崎製造所では、省エネ型の電気炉、さまざまな鋼種・合金にも対応できる熱間圧延機、高い生産性を誇る冷間圧延機など、優れた独自の設備を保有しており、これが大きな競争優位性の一つです。
製造プロセスの改善能力が高いことも特長です
- 当社では、中堅や若手まで世代を問わず日頃から改善提案を行う風土が根付いており、その提案件数は年間1,000件にのぼります。
強みを裏づける数字
1,000件
その提案件数
実績
実績
国内で唯一のステンレス鋼専業メーカーとして、お客さまからは製品の安定供給と多様なニーズへの柔軟な対応が期待されています
- 研究部門と生産部門は同じ敷地内にあり、生産側の情報は悪いニュースを含めて逐次共有されるため、迅速に対応できるのが強みです。
組織が非常にコンパクトであり、意思疎通がよく取れていることは当社の強みの一つだと思います
- 「高機能材・一般材拡販会議」では、例えばお客さまからの要求があった際に、当社で製造可能か、難しい場合にどう対応するか、コスト削減の方策、鋼種・合金の選定まで、さまざまなことを議論しています。
人的資本・組織づくりの施策
日本冶金工業株式会社が統合報告書で開示する人材育成・後継者育成・エンゲージメント等の打ち手。全カードに出典ページ付き。
自律的キャリア支援
能力開発補助制度
業務上直接必要となる分野に関わらず、資格取得や学習費用について補助する制度。
自発的な能力開発を促すことを目的に、業務上で直接必要となる分野に関わらず、マネジメント、リーダーシップ、語学・財務・会計、ITリテラシー等の学習に必要な費用について補助する制度を導入しています。
- 課題
- 自発的な能力開発を促すこと
資格取得・専門性支援
VR等を活用した安全教育
技能検定の受検推奨やVRを活用した教育により、早期の技能習得と安全確保を図る。
技能検定の受検推奨やVRを活用した安全教育も実施しています。/先端技術も活用した人材育成、技能伝承の推進
- 課題
- 技能伝承および安全教育の高度化
社内大学・研修プラットフォーム
総合職・業務職向けeラーニング
オンライン動画研修を導入し、自身の課題に応じて自由に内容を選択できる仕組み。
オンライン動画研修を導入し、自身の課題に応じて内容を選べる仕組みとしています。
越境学習・留学・出向
産業技術短期大学派遣制度
高度な技能を有する技能職育成を目的とし、希望する社員を同大学へ派遣する制度。
高等学校卒業またはこれと同様の能力を有する技能職が希望した場合、産業技術短期大学へ派遣する制度があります。
20名
産大派遣者 累計実績
実績 2024年
実績 2024年
- 課題
- 技能伝承と高度な能力を有する技能職の育成
エンゲージメント・定着
1on1ミーティング制度
対話を通じたコミュニケーションの活性化と、個々の特性を踏まえた育成を推進。
コミュニケーションの活性化、および一人ひとりの特性を踏まえた人材育成を進めるため、1on1ミーティング制度を導入しています。
- 課題
- コミュニケーションの活性化と一人ひとりの特性を踏まえた人材育成
その他 training_hours
総合職の集合研修
将来の中核人材育成のため、入社1年目から5年目を対象に階層別研修を段階的に実施。
将来的な中核人材の育成にあたり、新卒入社の1年目から5年目を対象に、仕事の基本から、質と量をこなすために必要な研修を段階的に実施しています。
75名
研修受講者数
実績 2024年
実績 2024年
100%
研修受講率
実績 2024年
実績 2024年
563時間
研修時間
実績 2024年
実績 2024年
- 課題
- 将来的な中核人材の育成
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